本格的にジムに通い始めて17,18年になるのだろうか。様々な変化があった。
バブル期には、これぞ理想のクラブと考えて数百万円を支払って入会したが、バブル崩壊と共に見事に倒産してしまったこともあった。
自宅に近いところと、勤務地の近いところのクラブに入会していたので、今までに通ったクラブは７、8箇所になるだろう。
今日のスポーツクラブ利用者は以前と様変わりである。
特に郊外のスポーツクラブにおいては、圧倒的に高齢者が多くなっている。
一昔前に、６０歳を超えた女性がエアロビックスをやるなどという景色を誰が想像しただろう。高齢化社会を迎えスポーツクラブの大衆化は大いに歓迎することである。

ところで、この１０年間の日本社会の変化は、１９４５年の終戦以来の多くの構造変化をもたらしている。高度経済成長を成し遂げた過程で、政治・官僚・大企業に象徴されるように、多くの制度が経年疲労を起こしてしまってきた。
ようやく様々な視点で改革がなされようとされていることは、遅きに失するが結構なことである。　
本来、流通小売業はもっとも消費者に近いところにいる産業であり、社会変化に敏感に対応することが求められている。
それぞれの店舗が売上拡大のためには、商品、店舗、サービスなど工夫を凝らしている。
しかしながら、商業施設の運営者の組織体質は、右肩上がりの時代と本質的にほとんど変わっていないことに驚かされることが多い。
日本企業の仕事の仕組みは、経済発展を支えてきた製造業や金融業のシステムが骨格になっているように思う。
商業というサービス業は、臨機応変に消費者のニーズに対応していくことが求められている。しかし全国展開をしている企業などでは、本社が画一的に地域特性を無視して管理したり、あるいは、現地で新たな取り組みをしようとすると本社に稟議をして、多くの役職者の印鑑がないと決裁がされないなどという状態がまだまだ多いのである。
様々な局面で「工業社会の枠組み」から脱し切れていないのである。

さて、顕著な例をスポーツクラブ利用者の立場でその運営に感じるのである。
多くのスポーツクラブは、平日は１０時にオープンして、２２時または２３時にクローズしている。ところが、日曜、祭日などは１９時頃にクローズしてしまうのである。
またお盆の時期や正月は、休業したり、早い時間にクローズしてしまうのである。
経営者の頭には、「週末は仕事がなく夜は家に居るものだ。」という工業社会の生活パターンが染み込んでいるのである。あるいは、利用者の立場を二次的に考え、従業員の対応を優先させているのである。
今、私が通っているスポーツクラブは日曜は１９時にクローズ、直前は利用者がやむなくトレーニングを中止して、浴室は大混乱である。
すでに第三次産業の就業者は極めて多く、消費者のニーズが多様化していることに全く対応していない。
私自身、スポーツクラブの開発を手がけたこともあるので、時間延長によるコストアップの問題を十分理解している上での発言である。
営業時間を変更することにより新たなニーズが掘り起こせるはずである。
この問題は、ごく一部の問題であるが、商業者の枠組みの後進性を示す事例と思えるのである。
あるスポーツジムが、２４時間営業を始めたことに注目している。